1Qは重電が苦戦するも、通期計画は達成可能との見方は不変

低損失インバータやパワー半導体など、競争力のある分野で存在感を示す

三菱造船（現三菱重工業、7011）の電機製作所を母体に三菱合資会社の分系会社として1921年設立。90年代末の半導体不況と家電不振により大幅赤字を計上するも、事業選別が比較的早く、ITバブル崩壊の影響も同業の中では軽微に留まる。半導体の大部分を切り出した他、海外携帯電話事業も終息、収益体質の安定化・財務体質の強化で一定の成果を得た。近年は国内の携帯電話事業からも撤退し、FA機器を中心に産業メカトロニクスが収益を牽引。 2015/3期の売上構成は、重電システム（昇降機や電力、交通システム等）24％、産業メカトロニクス（FA機器、自動車機器）26％、情報通信システム11％、電子デバイス5％、家庭電器19％、その他15％。総合電機の中では地味な印象を与えるものの、成長性、健全性、収益性のバランス経営を実践することで、収益ボラティリティの比較的小さい、安定感のある収益構造を築いてきた。世界最高レベルの低損失インバータなどの強みを、パワー半導体や太陽電池用パワーコンディショナーといった製品に活かしている他、FA機器や自動車機器でも市場シェアの高く、競争力のある分野で存在感を出している。

「アウトパフォーム」の見通しを据え置き

中国経済減速への懸念やスマホ製造関連需要の変調等もあり、6月以降株価は軟調な推移している。今期の重電システムは低調なスタートながら、産メカ（産業メカトロニクス）など他の部門で十分カバーできており、やや保守的とみられる通期会社計画も現状大きな下振れリスクは小さいと考える。現在の株価水準には割安感が強く、「アウトパフォーム」の見通しを今回据え置く。

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