中国懸念台頭も、新電炉や売電貢献による大幅増益見込みに変化なし
建設機械でも地位向上を目指す、世界トップクラスのホイールメーカー
1934年設立。鉄鋼事業を根幹に自動車・産業機械部品の製造、屋内外のサイン（広告）システムの開発、化粧品や塗料の原料となる合成マイカ（雲母）など幅広く手掛ける。常に最先端の技術を駆使し最高品質の鋼材を製鋼から圧延まで一貫生産する鉄鋼事業（売上比率3割）、自動車・産業機械部品事業（同6割）が中核事業。鉄鋼事業ではH形鋼など一般形鋼からリム（車輪用）、履板（建設機械用）などの種々異形形鋼まで幅広い製品を様々な産業に提供する。自動車・産業機械部品事業は乗用車やトラック・バス用ホイール、建設機械用足回り部品などが主力製品。商用車用ホイールや履板は国内首位を誇る。 電炉として自ら鉄スクラップを調達するとともに提携先新日鐵住金（5401）から鋼材の安定供給を受け、素材から製品まで一貫生産を行うことで幅広い製品群を有する。取引先が多岐に亘るため特定の業種の需要変動の影響を大きく受け難い。鉄鋼事業は商社、ゼネコン、造船メーカーなどが主要取引先。自動車・産業機械部品事業は全ての自動車・建設機械メーカーが取引先である。世界トップクラスの総合ホイールメーカーとしてのプレゼンスを高めるとともに、建設機械の総合足回りメーカーの地位確立に邁進中。
実績PBR0.55倍の株価は売られ過ぎと考える
8月4日公表の16/3期1Q（4-6月）決算は大幅営業増益となった。しかし、中国景気への懸念台頭からその後株価は大幅に下落した。確かに、採算の高い中国建機向け足回り部品やSGOR（鉱山車両向け超大型ホイール）販売を取り巻く環境は従来想定以上に厳しい。とはいえ同社の場合、豊橋新製鋼工場の貢献、電力卸新契約の貢献、メタルスプレッド改善により16/3期は大幅増益、増配が見込め、続く17/3期も新製鋼工場やメキシコ新工場（乗用車、ライトトラック用ホイール製造）の貢献向上により利益水準の一段の上昇が見込めることなどの見方に変化がないことから、実績PBR0.55倍の株価は売られ過ぎと判断。「アウトパフォーム」を継続。
